大切な子供の将来 学資準備にも海外積立てを活用

将来の教育費の準備で、このような悩みはありませんか?

  • 子供のために何かしておきたいが何をしていいかわからない
  • 将来の教育資金が不安
  • かわいい孫にできる範囲で資産を残してあげたい
  • 積立金融商品はたくさんあるが、どれが得な商品なのかわからない
  • 国内の学資保険ではちょっと物足りない
  • 最も得な商品を選びたい
  • 残すだけではなく増やしたい

 

そんな思いに・・・

海外の元本確保型積立プランがよりベターな選択に!

 

そもそも・・・

なぜ学資を積み立てで準備する必要があるのか

長い間、「デフレ」だった日本でも、子供への教育費は年々上がってきていました。

 

これには、学習塾など子供の教育・学習環境が高度化してきたことや(私立)高校や大学などの学費が上がり続けた上に、一つのご家庭の子供の数が減り、だからこそ学費を集中してかけたという側面もあります。

 

大学卒業までにかかる学費

文部科学省の学校基本調査によると、2020年度の大学進学率が54.4%に達し、過去最高だったそう。

 

また、大学の学部入学生に短期大学の本科、専門学校の入学生、高等専門学校4年在学生を合わせた高等教育進学率は83.5%で、こちらも過去最高だったそうです。

 

つまり、高校から就職して社会人になる人は20%を切っているということになり、「ほとんどの人は高校卒業後も進学する」と言えます。

 

また、同じく文部科学省の学校基本調査から学費面を見ると、

  • 幼稚園から大学まで全て公立を選択した場合は、およそ985万円
  • 幼稚園から大学まで全て私立を選択した場合は、およそ2,467万円

 

約7割の人が選ぶという幼稚園と大学は私立、小中高は公立というパターンでも、およそ1,285万円 の学費がかかるとのこと。

 

これを見ても、子供の教育費は早めに計画的に準備しておく方が良いことは、明白です。

 

(参考)

学費総額
幼稚園 小学校 中学校 高校 大学
公立
(大学は国公立)
66.7万円 193.0万円 144.6万円 123.0万円 457.5万円
私立
(大学は文系)
149.4万円 921.5万円 401.6万円 298.6万円 675.5万円

(文部科学省 学校基本調査より試算して作成)

何歳から準備するべきか

さて、公立でも一人当たりおよそ1000万円かかるという教育費の準備。

子供が何歳の時から準備を始めるべきでしょうか?

 

文部科学省の学校基本調査から試算してみると、およそ60%の親御さんが「子供が生まれた時」から準備を始めているとのこと。

 

また、

  • 結婚した時点で
  • 子供を授かった時点で

準備を開始した人も多く、

さらに早い人だと

  • 婚約した時点で
  • 結婚を意識し始めた時から

 

準備を始めたという方もおられるようです。

 

 

子供が何歳になればどれくらいの学費がかかるか は、だいたい予想がつきます。

 

多くの人は

一番お金がかかりそうな大学進学時に向けて、15〜20年の期間をかけて資金準備を始める

のが実際のところです。

 

準備する額を決めて、それを年数と運用利率で割って毎月の掛金を決めることもあれば、親御さんの収入に合わせて掛金を決めることもありますよね。

 

当然ながら、積立開始が遅れれば遅れるほど貯められる学資は少なくなりますし、運用における金利分も減ってしまいますよね。

 

また現実的に、子供の年齢が上がるほど教育費はかかってきますが、その伸びに家庭の収入の伸びが追いつきませんから、収入に占める教育費の割合は、どんどん上がっていくのが実情です。

 

何もしなかったらどんどん家計が苦しくなるのは、明白です。

 

教育資金の準備 そのベストな方法

先ほど、

多くの人は一番お金がかかりそうな大学進学時に向けて、15〜20年の期間をかけて資金準備を始めるのが実際のところ

と書きました。

 

そうであればなおさら、

15〜20年後に積み立てた元本に対してどれくらい増えているかが重要です。

 

学資の準備で一番多い手段は学資保険

「貯金」や「親の援助」以外で大学進学に向けての資金準備で一番多く取られている手段が、保険会社の「学資保険」です。

 

(参考)教育資金の準備方法は?

学資保険 59%
定期預金・普通預金など 24%
終身保険 11%
外貨建て保険 1%
資産運用(株式や不動産など) 3%
その他 1%

(学校基本調査より試算)

 

「その他」には奨学金も含まれるようですが、返済をしないといけない奨学金ならそれは「借金」であり、将来 子供自身が返済していかなければなりません。

 

その返済が負担になり、子供の将来の選択肢を狭める結果となる可能性もあります。

 

 学資保険の選び方

学資保険は学費の準備が目的ですから、最も重要なのは満期時の返戻額です。

 

投資した分(積み立てた分)がしっかり戻ることは当たり前として、払った総額からどのくらい増えるかが重要ですよね。

一例として、もっとも人気のあるというS生命の学資保険で見てみると・・・

(参考)

払込期間15年の場合の一例 払込期間10年の場合の一例
契約者年齢 30歳 男性 30歳 男性
被保険者年齢 0歳 男の子 0歳 男の子
基準学資金額 80万円 80万円
保険期間 22歳 22歳
払込期間 15歳まで 10歳まで
保険料(月払い) 21,424円 31,576円
総支払保険料 3,856,320円 3,789,120円
学資金受取額 4,000,000円
(18〜22歳の各年80万ずつ)
4,000,000円
(18〜22歳の各年80万ずつ)
返戻率 103.7% 105.5%
実質利回り 0.30% 0.37%

 

払込期間10年のプランの一例を見てみると、

10年間で総額約379万円を払い込み、子供が18歳〜22歳の5年にわたって年間80万円を受け取れます。

 

受け取り合計は400万(80万 x 5回)なので、払込総額に対する返戻率は105.5%ということになります。

これでも学資保険の中では、高い返戻率を誇ります。

 

もし、検討している学資保険のパンフレットなどが手元にある場合は、具体的にどのくらい増えるのか、よく確認してみてください。

残念ながら、大して増えないものがほとんどです。

 

 

また、実際のところ 学資保険の払い込み月額で一番多いのは、1万円前後です。

 

(参考)ソニー生命調べ

学資保険の月額払込金額はいくらですか?

0〜1万円未満 63.9%
1〜2万円未満 30.4%
2万円以上 5.6%
3万円以上 0.1%

(2015年 子供の学資準備と学資保険に関する調査)

 

0〜1万円未満の63.9%の中には、「学資保険はやっていない」という方も含まれます。

 

毎月2万円以上を払い込む方は実はごく少数ということがわかりますが、毎月2万円を15年払い込んで、総額360万円。

上の S生命の商品のような返戻率でも受け取り総額が400万円前後だというのは、心もとないですね。

 

なお、中には「やっぱり今の収入から学資の準備はなかなか厳しいなぁ・・・」と感じる人もいますよね。

お子さんが生まれると 3歳前は15000円/月、それ以降中学卒業まで1万円/月 の児童手当があります。(所得制限がありますが。。)

  

児童手当の総額は200万円弱くらいになります。

それを単に貯めておくだけでなく運用すれば、現在の収入からの手出しを抑えつつ、割としっかり目に学資の準備ができそうです。

 

学資(学費)の準備だからと言って「学資」と名のついた商品にこだわらなくていい

学資保険を検討する、あるいは加入する目的は、進学するときに必要な費用の準備でしたね。

 

また、

上がっていく教育費に対して収入の伸びを期待しにくいからこそ、単に貯金・預金するよりは保険など金融商品で運用し、少しでも増やすことが目的でもありました。

 

であれば、

何も「学資保険」にこだわる必要はありません。

 

上述のように学資保険では思うように増えないのに対して、

  • 15年で積み立て元本の140%
  • 20年で積み立て元本の160%

が確保(確約)でき、上振れすればその分も享受できるものが、海外積立にはあるからです。

 

それらを活用するほうが、本来の「学資の準備」という目的には合っていますよね。

 

仮に、上述の例でいうと

学資保険では 払い込み総額 (約)380万円に対して400万円の受け取りですが、 払込元本の140%が最低確保される海外積立だと532万円相当なります。

 

  • 380万円に対して400万円
  • 380万円(相当)に対して532万円(相当)

どちらが目的に沿っているかは、明白です。

 

商品/払込期間(年) 月々 払込総額 返戻金総額
一般的な学資保険/15年 21,424円 3,856,320円 4,000,000円
海外積立/15年 21,424円相当 3,856,320円相当 5,320,000円相当

 

海外積立のリスク

ただし、海外積立には為替リスクが伴います。(リスクとは「危険」という意味ではなく、「変動幅」という意味)

 

2022年3月は、1ドル114円台からわずか1ヶ月で1ドル124円台まで約10円の円安となりました。

率にすると、9〜10%前後にもなります。

 

ここで考えなければならないことは、

日本円が今後世界に対して、特にアメリカのドルに対してどのような力関係になっていくか です。

 

もし日本円が強くなって、1ドル50円、あるいは1ドル30円となると思うならば、海外積立はやめておいた方が良いでしょう。

 

いくら40%あるいは60%増えると言っても、それほどの円高となると思うならば、増えた分を為替の変動が吸収してしまいます。

 

でも、少子高齢化が進み徐々に経済力が落ち、世界の成長から取り残される日本の円がアメリカドルに対して強くなることは、考えにくいですよね。

 

むしろ、先日 日銀が「指値オペ」を発動しましたが、日本の財政状態は危うい。

つまり、円は危ういとみるのが、常識的で一般的です。

 

また、

積み立てですので ドルコスト平均法のメリットが効いて、為替の変動リスクにもある程度のヘッジ効果を発揮してくれます。

 

学資準備に海外積立を活用する強みと特徴

長期的に最も信頼がおける通貨 ドルで積立

長期の積立になればなるほど、少子高齢化、巨額の国債残高、恒常的な財政赤字、年金不足問題、資源輸入国など破綻を含めたリスクの高い円は持つべきではなく、安全な通貨を持ちたいですよね。

その意味でも米ドルはやはり世界で最も安心のできる通貨となります。

資産の一部を日本から切り離して持っておくことでリスク分散にもなります。

積み立て元本の確保で下方向へのリスクを抑えられる
(15年140%、20年160%保証)

日本は銀行金利がゼロになってからもう25年以上経ちます。

今後も量的緩和、大量の国債(借金)発行を繰り返す中、利上げは絶望的です。(利上げすれば財政破綻リスクが高まります)

その間も世界の先進国(米国、欧州、豪州など)は金利をずっと取り続けることができるのに加え、今回の海外積立(元本確保型プラン)は15年で元本の140%(元本+40%リターン)、20年で元本の160%(元本+60%リターン)を最低保証してくれます。

S&P500に連動し、自動的に世界の勝ち組企業の利益も享受

最低保証があるだけでなく、米国株インデックス(S&P500)で運用をすることができます。 ご存知のようにS&P500は、世界的著名投資家のウォーレンバフェットが自らの死後、「これで運用しなさい」と妻に託している投資先です。

S&P500は米国株で時価総額TOP500社の株へ投資されているので、毎月 ドルコススト平均法で自動的に勝ち組株へ投資できることになります。

日本円に戻す必要はありません
(戻すこともできます)

一度海外で形成した資産は、日本へ戻す必要はありません(戻すこともできます)。

お子さんが将来海外留学をする時は、そのまま海外の口座で受け取って学資、生活費として使うことができます。

その際、海外銀行口座の開設もサポートいたします。

海外での積立は金利がつくので増やせます。

だからこそ余裕のある教育費の準備を安心してできるのです!

 

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